がん診断後、自殺リスク増加　１年以内で２０倍

　がんと診断された患者が１年以内に自殺するリスクは、診断されていない人の約２０倍とする調査結果を国立がん研究センターの研究班がまとめた。研究班は、診断直後に適切なケアをすることが重要としている。

　研究班は９府県の男女約１０万人（調査開始時４０～６９歳）について、１９９０年から２０１０年まで追跡調査した。この間に自殺したのは５６１人、自殺の可能性もある不慮の事故などの外因死で亡くなったのは７５５人。このうち、１年以内にがんと診断されていたのは自殺が１３人、外因死が１６人だった。

　がんと診断されていない人と比べた場合、診断後１年以内の患者が自殺するリスクは２３・９倍、外因死のリスクは１８・８倍高かったとしている。診断から１年以上経つと、いずれのリスクもほとんど変わらなかったという。ただし、診断後１年以内に自殺などをした人の数はわずかなため、この調査では約２０倍という高い値になった可能性があると説明している。

　担当した国立精神・神経医療研究センターの山内貴史研究員は「海外の研究でも診断直後は自殺のリスクが高まる傾向がある。診察から１年間は、治療によって生活が大きく変化し、ストレスが強まる。心理的なケアのほか、就業対策など社会的な支援をする必要がある」と話している。