パチンコ日報

地域の渋滞緩和等の目的で大都市部では線路の高架工事が行われている。
高架工事が終了すると、高架下には優良な土地物件が現れ、土地活用が生まれる。

あるJR線の高架工事が終了し、現在急ピッチで高架下のインフラ整備が続いている。



JRでは、高架下に各種の店舗誘致を行い管理する子会社「JRランドマーク株式会社」を設立しした。

JRランドマーク社は、高架下にオープンする店舗の賃貸管理の他、直営飲食店も手がける予定だ。

他には、大手遊技場運営企業と合弁でホール業の参入を決定、２０１４年４月に第1号ホールの開業を目指す。

計画では、２０１７年度までに６ホール、２０２０年度までには２２ホールの開業予定だ。



JRランドマーク社の鈴木健一副社長（６６）によると、

「弊社はパチンコ店業については未知数も多い事から、第1号ホールは、ホール経営に明るいホール企業様と合弁企業を立ち上げます。その合弁相手も既に決定しております」

「第2号ホール以降は、場合によっては直営も検討中です」

「規模は２００台規模の比較的小規模なホール」

「鉄道会社経営の特色を出すため、景品の一部は鉄道マニアが喜ぶ、車両の部品や行き先表示版等も検討中です」

「ホールの入口では、実際に駅で使われている自動改札を採用し、IC内蔵会員証を改札にかざすと自動改札が開く仕組みになる予定です。このシステムで、お客様の動向も管理できますし、将来は、このシステムを全国のホール様に売り込む予定です」

設置する遊技機は、全て「遊ぱち」と呼ばれる大当たり確率の高い機種のみを予定しているとの事。

これは警察庁と国交省からの指示で、この条件が高架下ホール開業の条件になっている。

全国で減少がつづくパチンコ参加人口。このJR参入が起爆剤となる事を期待する業界の声は大きい。

遊技機メーカーの広報担当者は、「手軽に駅でパチンコができる事で、いままで掘り起こしの出来なかったお客様層を取り込める」と期待。メーカーも出来るだけの協力体制を敷くことになっている。

また、遊ぱち専門店とする事で、お客様の安心感を高められ、会社帰りのOLにも標準を合わせ、景品では一流化粧品提供も検討されている。

一番のメリットは、ホールを直営化する事で、ホールの家賃を安く設定できる。その分、「出玉を還元できる」とパチンコ業界のコンサルタントは話す。

前出のJRランドマーク社の鈴木副社長は最後に「今日はエイプリルフールです」と打ち明ける。


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あるメーカーから夢のような新台が開発され、今年夏に発売される。

予定販売価格は１９万８千円。

値引きは一切なし。

販売台数は6万台で、予約数は6万台を超えれば、抽選販売となる。

予約台数の上限は５台まで。機歴や抱合せも一切なし。

なぜここまで安く出来たのか？

それは、協賛する一般企業が開発に参加したからだ。

どういう事か。

この新機種には、アニメやタレント等との契約は無し。

図柄が全て、一般企業のロゴを使用しているのだ。

例えば、大手飲料水メーカーやビールメーカーのロゴが使用されている。

「〇〇コーラ」「〇〇コーラ」「〇〇コーラ」が３つ揃うと大当りになる。

契約協賛した一般企業は１５社。全てパチンコファンには親しみがある企業だ。
企業名一覧は次の通り。

・ペプシコーラ
・ヤクルト
・ホッピー
・アサヒビール
・吉野家
・フジテレビ
・田中貴金属
・JT（日本たばこ産業）
・よしもとクリエイティブ
・久光製薬
・セブンアンドワイホールディングス
・エイベックス
・ソニー損害保険
・JRグループ
・ニッポンハム

この企業の事では裏話がある。

図柄は各企業のロゴが中心だが、「１〜１５」の数字を、どの企業に当てはめるのかが問題になった。

どの企業も確率変動数字の奇数を希望。しかも１社を除き、残りの企業は「７」を希望した。

「７」を希望しなかった企業は、どこの企業だったか？

それはフジテレビ。

もちろんフジテレビの希望数字は「８」。

「８」は文句なしでフジテレビが獲得。

残りの数字については、抽選となった。

抽選時は、各企業の管理職がパチンコメーカーの会議室に集まった。

この時の模様は、後日フジテレビの特番で放映される。

日本では今までなかった、パチンコメーカーと多数の企業の同時タイアップなので、番組にするそうだ。

注目の「７」を獲得した企業は「セブンアンドワイホールディングス」だ。

話が出来過ぎな企業が獲得。抽選したのはなんと鈴木会長だった。

この新台は、パチンコ業界の将来を占うものだ。

パチンコと一般企業との連携は、パチンコに対するイメージの変換を後押しすることになる。

では、どうして新台価格が１９万８千円に抑えられたのか？

理由は協賛各社からの広告宣伝費にある。

パチンコ遊技のお客様は、長時間液晶を見るので、宣伝効果は抜群なのである。

一般企業とのタイアップに着眼したのは、このブログでもお馴染みの元店長だった。

つまり、元店長プロデュースによるパチンコ台だ。

元店長は今回のタイアップ企画についてこう語る。

「機械代が３５〜４０万円もする今、機械台の価格抑制はホール業界にとっては重要な懸案事項。今までのパチンコ台は、版権獲得等で莫大な経費を支払う側だった。１台に付き払うロイヤリティは馬鹿になりません。そこで考えたのは、ロイヤリティを払うのでは無く、パチンコメーカーが頂戴できる新台を考えたので。これは今までのパチンコメーカーの概念を超えます」

そして、このパチンコ機を設置したホールにもメリットがある。

稼働数に関係なく、月々１万５０００円が宣伝費として支払われる。

期間は最長で１年の限定だが、1年で機械代金がペイできる計算になる。

このシステムは、ホールもメーカーもスポンサー企業の全てがWIN・WINの関係になる。

その分、ユーザーにも還元できる。

来月行われる発表会では、元店長が会場に登場する。どこのメーカーから発表されるのか今から楽しみである。

このシステムが、パチンコメーカー活性化のヒントなる。版権にこだわらないパチンコ作りの第一歩である。

この話とは別に、クジ運の強い元店長は年末ジャンボで2等の1億円を引き当てていた。





普通の人間ならこれを住宅ローンの一括返済に使うか、老後の人生のために残しておくものだが、元店長はこの1億円を弱小スロットメーカーに投資して、業界のためになる機械の開発に乗り出した。

こちらは市場に登場するのは年末商戦ごろの見込みだ。



※今日は４月１日でしたのでこのエントリーをアップしました。
本来、この記事は昨年の４月１日に掲載する予定でしたが、東日本大震災の直後でしたので、掲載を見送りました。



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ロシアの代表的な経済紙「リトンエソウ経済新聞」の３月３１日号に、パチンコ日報が紹介された。

ロシアは先にカジノを全面廃止したことで、国内のギャンブル愛好家から強い反発を受けていた。

また、カジノで恩恵を受けていた層や企業から、カジノに代わる産業の創生を政府に求めていた。

そうした背景からロシア政府は、日本のパチンコ産業の目を向けていた。

ロシア政府は２０１５年までに、モスクワをはじめロシア国内に１５０地域合計８００店舗のパチンコ遊技場の開設を認める方針を明らかにした。

リトンエソウ経済新聞社は、こうした経緯から日本のパチンコ産業の現状をロシア国内に紹介するにあたり、日本の代表的業界サイト「パチンコ日報」と業務提携契約に至り、一面トップでそれを伝えた。

日本国内の遊技機メーカー各社は、このロシア政府の決定に大きな期待を寄せている。

現在の日本国内のパチンコ産業は、不況や規制の関係から１万８０００店舗あった遊技場が１万２０００店舗を切るレベルまで落ち込み、海外に活路を求めていた。

そこへ今回、ロシア政府が決定したことで、遊技機メーカー各社の期待は非常に大きくなっている。

大手遊技機メーカーA社は、２０１２年末までにロシア国内に支店を開設することを決定。

B社はコスト削減を目指し、シベリア地域に遊技台製造工場の建設を検討中である。

メーカーC社のCEOは「この話がエイプリルフールの話ではなく、実際にロシア国内でパチンコが広まればいい」と話す。

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